2014/05/20

『神様は見ている』 プチ復讐

休日いつものように家族三人でハイキングに出かけた。とっても楽しかった。


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私達は静かな場所が好きなので、アクセスの良い私鉄の●●山口駅でなく、JRと私鉄が相互乗り入れをしている●駅でおりバスに乗る。


バスの通り道にちょっとした観光名所になって場所がある。古くからある病院があり、隣には、庭が解放された古いお屋敷があってそこだけ雰囲気が良い。ただ古いというより、レトロモダンな感じなのだ。バスの車窓から見える病院がいつも気になっていた。


ある時、どんな病院なんだろう?と検索してみた‥‥。


なんという偶然!『事実は小説よりも奇なり』とはまさにこのことだ。


記憶は7年前に遡る。


あの時、もしも一言私に謝罪してくれたら、私はそれでよかったのだ。それがここまで大きな社会問題になるとは‥‥。


はじめ夫は私の話を信じようとしなかった。私だってそうだ。でも「『障害者手帳を申請すればいい』と言われた」と泣いて訴えたら急に真剣になった。「メモでもなんでもいいから、証拠をとってこい」と私に言った。


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見た瞬間夫は顔色が変わり、「確かめてこい」と、今度はボイスレコーダーを購入し持たせてくれた。もともと父は企業でリスク管理をしていて、弁護士と二人三脚で仕事をしてきた。証拠をきっちり押さえておくことは基本中の基本だ。


何度も何度も気づかれないように操作方法を家で練習した。それでも、はじめてボイスレコーダーを忍ばせて録音した時には手が震えた。


私がこころの専門家に、厚労省ではじまろうとしている事業について問いただした時だ。顔色を変えてあせりだした。「どうやって調べたの!」と怒り出したかと思うと、次の瞬間には急にやさしい声になり「先生が出ていったらあなたは困るでしょう」などと言い出す。


直感で感じた。何かがおかしい。


調べあげたって言ったって、ちょっとググれば誰でもわかる情報じゃないか。だいたい、PMDA(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構)の専門委員をしていたのに、FDAから警告が出ていることすら知らないの?もしもそうなら、何ということだ。PMDAが役に立っていない証拠じゃないか。


しかし、あの頃の私には、それ以上調べる術がなかった。


夫が山頂から病院を見下ろしながら私に言っていた。「もしもあの人がいうような病気だったら、休日に家族でハイキングなんてできるはずがないじゃないか」


あのこころの専門家は私達家族が、そういう話をしながらハイキングしていることを知ったら、どう思うのだろうか?


あれから7年経ち、「被害連絡会」という被害者を支援する会も発足し、様々な要望を厚労省や政治家に出すまでになった。


「すぐにPTSDと診断してくれる」と噂される有名な精神科医がいる。あのこころの専門家と同じ学会に所属していて、たぶん先輩のような間柄じゃないだろうか。


その医師に被害連絡会の名前で減薬のお願いをすると、「ハイ、わかりました」とニッコリ笑って快く応じてくれるそうだ。だから会の代表の中川さんはその精神科医のことを「あの先生、すごくいい人なんだよ!」などと言っているそうだ。


時代は変わった。ご遺族がこんなことを言うなんて。信じられないほど、大きく変わった!


そのきっかけが、この一枚の紙切れとあの時の心が凍るような冷たい言葉だったとしたら。


あの時、私を追い出すのに必死だった。私に向かって「あなたなんかに何ができるのか」と冷たく言い放ったーーーーーー


今、私はやっぱり神様はいる。『神様は見ている』と思うのだ。


※     ※    ※



ブログ記事だけではわからないかもしれないので、情報を付け足してみた。


2009年4月1日、病院に送った要望書から一部引用する。私は2005年5月、子どもが産まれた病院で、子宮筋腫の手術を受けた。その時に「育児相談をしてみては」とすすめられ「こころのケア」を受けることになった。まさかそこが「精神科」であるとは思わず軽い気持ちで受診してしまった。


それから向精神薬の副作用に悩まされることになった。当たり前だ、育児に悩むのは病気ではないし、まして精神障害ではないのだから。


何かがおかしいと気づき主治医を問いただしたら、びっくりするような診断名をつけられてしまった。「私に逆らったから」「私の治療に疑問を持ったから」「あなたは反抗的だから」という理由で。


これを『人権侵害』と呼ばずして、何を人権侵害と呼ぶべきか。


「もう、私の人生は終わった」目の間が真っ暗になった。足は引きつるし、涙は止まらないし、体はボロボロだった。そんな私に夫は言ったのだ。


「草の根でどこまでやれるかがんばってみろ!!」


2009年4月1日 要望書より 一部引用

さらに前述に関係して、現在の●には大きな問題があります。それは、社会保障費が国民生活を圧迫していくなかで、安易に障害者手帳をすすめる●医師の姿勢です。これは、見えない損害を国に与えているのではないですか。報道によれば、センターの借入金残高は343億円にのぼるとのこと。 障害者手帳を出すことは、ますます国に負担を強いることになります。これまで●では、何人の障害者を作ったのでしょうか。


答 申 書

答 申 書 - 内閣府

本人に係る外来診療録の不開示決定に関する件


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向精神薬 多剤処方を制限…診療報酬認めず 厚労省、新年度 ヨミドクター 2014年3月7日 読売新聞


 厚生労働省は新年度から、抗不安薬や睡眠薬などの向精神薬を数多く処方した場合、診療報酬を原則認めない仕組みを導入することを決めた。薬物依存や重篤な副作用を防ぐ狙いがある。


 新ルールでは、外来診療で服薬管理などをする際、抗不安薬か睡眠薬を3種類以上、または、統合失調症の治療に使われる抗精神病薬か、抗うつ薬を4種類以上、1回で処方した場合、診療報酬を請求できなくし、処方箋料も減額する。


 また、入院患者に、副作用が少ないとされるタイプの抗精神病薬を処方する場合も、2種類までしか加算できないように改める。


 抗不安薬や睡眠薬としてよく使われるベンゾジアゼピン系の薬剤は、使用し続けると薬物依存になる危険性がある。


 抗精神病薬は一定量を超えると治療効果は上がらず、手の震えや体のこわばりといった副作用の危険が高まり、突然死することもある。国内では、抗精神病薬を3剤以上処方している割合が海外に比べて多い。



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疾患啓発CM「お医者さんに相談だ!」「潜在患者掘り起こし」批判も つなごう医療 中日新聞 (2014年5月13日)


厚労省、実態把握へ


 個々の病気の症状を説明し「心当たりがあれば医師に相談を」などと呼び掛ける製薬会社のテレビCMが盛んだ。啓発が目的とされ、医薬品名は出ないが「潜在的な患者を掘り起こし、薬の販売促進につなげるのが目的」との批判もある。厚生労働省は、医薬品の適正な広告の在り方を検討するため、研究班を通じて実態把握を進め始めた。


 こうした疾患啓発広告は日本では1990年代後半に始まり、性機能障害やニコチン依存症、うつ、疼痛(とうつう)など数多くのキャンペーンがテレビCMや新聞広告、インターネットサイトで展開されてきた。厚労省は医師の処方が必要な医薬品に関し、医療関係者以外に広告しないよう指導しているが、医薬品名が出ない啓発広告は許容範囲で、薬事法にも違反しない。


 製薬会社MSD(旧万有製薬)は2005年から男性型脱毛症(AGA)のCMを開始。人気お笑いコンビを起用し「お医者さんに相談だ!」と呼び掛けるフレーズが耳に残る。国内でAGAの飲み薬の承認を得ているのは同社だけ。広報は「抜け毛や薄毛に悩む患者さんに受診や治療の選択肢を提示するのはメーカーの責務」と話す。


 「ビリビリ!ジンジン!チクチク!は、神経からのSOS!」。有名タレントが登場する神経障害性疼痛のCMを今年1月から合同で始めたのはファイザーとエーザイで、やはり治療薬を販売。ファイザーは今後も「潜在的な疾患への気づきや、継続治療の重要性を訴えるために必要な場合は実施していく」という。


 表現の不適切さを指摘されたケースも。塩野義製薬と日本イーライリリーは昨年10月、うつ病について「頭の痛みや肩の痛みといった体の症状も現れます」とのナレーションでCMを始めたが、「そうした症状が必ず出るわけではない」との医師の意見で「症状が現れることもあります」と修正。塩野義製薬は「意図が正確に伝わらなかったため改善した」とする。


 20歳以上の約5千人を対象に06年、マーケティング会社が実施した調査では、テレビなどで疾患啓発広告を見たことがある人は58%。広告を見て医療機関受診を考えた人は全体の19%で、実際に受診した人は8%だった。患者掘り起こしに一定の効果があることを示すデータといえる。


 医薬品をめぐる問題に取り組む民間組織「薬害オンブズパースン会議」代表の鈴木利広弁護士は、インターネットで検索すれば薬の名前を知るのは容易だとして「まさしく薬を売るための広告と言える」と指摘。CMを見た患者の意向が、医師の処方内容に影響を及ぼす可能性がある点を踏まえ「法律違反ではないとしても、規制すべきだ」としている。


 医療用医薬品の広告  医師の処方が必要な医薬品は慎重な取り扱いが必要として、厚生労働省は医療関係者以外に宣伝しないよう指導。広告の定義としては(1)購入意欲を高める意図が明確(2)商品名の明示(3)不特定多数の一般が認知できる-の3要件を満たすものとしている。疾患啓発広告は、製薬企業が消費者に直接働きかけるDTC(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)広告の一つだが、商品名が出ないため薬事法や厚労省の指導には違反しないとされる。



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