2014/09/14

異論の出ない社会システムは崩壊する

このブログが、一部で噂になっているようだ。皆様、ご心配いただき、ありがとうございます。


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(2011/04/15)
遠藤 周作

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学生の頃、遠藤周作さんの作品が好きだった。遠藤さんが繰り返しおっしゃっておられたのは、西岡久寿樹先生が集英社インターナショナルのインタビューでおっしゃっておられたことと同じようなことじゃないのかな。「異論の出ない社会システムは崩壊する」ということだ。


遠藤さんのエッセーの中に、たびたび登場したエピソードがある。


戦時中、『欲しがりません勝つまでは』を説いて回った人達のことだ。


例えば彼らは、道行く人達の中に、すこしでも贅沢なものを持っている人がいれば、勝ち誇ったように注意していた。(贅沢品といっても戦争に関係ないことが書かれた『本』だったりしたそうだ)それなのに戦後は、『欲しがりません勝つまでは』を声高に叫んでいた人ほど『平和』を口にしている。反省はないのだろうか。どうしても私は、偽善的で好きになれない、というようなエピソードだった。


ブログに自分の意見を書くのは難しい。行き違いが生じると思うので、「できれば話し合う場を」と願ってきたけれどなかなか実現しない。これ以上はどうしたらいいのだろう。


今、私だけでなく多くの方々が疑問に思っておられるようだ。「なぜ被害者の救済には、手を貸してくれなかったのか」ということだ。


9月12日に「子宮頸がんワクチン:重い副作用1112人 研究チーム」という報道があった。今日は線維筋痛症学会で、研究チームの報告がある。


今日を境に、人々の関心は次に移るんじゃないのかな。


ここに書いたように、「くい止める会」の事務局が置かれた研究室は『遺伝子』と深い関係があるからだ。


薬の副作用の解明も『遺伝子革命』 被害者がもっと普通に社会参加できる世の中になって欲しい


私が紹介した、薬害被害団体代表は2012年3月に「CYP検査」を呼びかけている。それより以前の2010年に、医療ガバナンス学会から配信されたメルマガ「vol 64 新型インフルエンザワクチンの副作用対策: 米国のゲノム研究 マサチューセッツ大学医学部、研究員、医学博士林 恵美子」には以下のようにある。ここに書かれた内容もまた話題になっている。


「副作用と患者白血球のHLAとの関連が解明されており、薬疹や失明、死を防ぐことが可能となっている。米国FDAは、ホームページ上で副作用回避のために投与前の遺伝子診断を奨励している。このように、インフルエザ脳症やワクチンによる副作用の高危険群を同定することが必要不可欠である。副作用に対する詳細な解析、さらに副作用の少ないワクチンの開発と製造を行うためにも、より多額の研究開発予算が必要である」


「オーダーメイド医療の入り口は、薬の副作用の予防から」といわれているそうだ。さかんにワクチンの啓発が行われていたあの頃、どこまでわかっていたのだろうか。


最後に「集中」に掲載されたばかりの理研と笹井氏に関する記事を一部引用させていただいた。外からは決して見えない困難が、この世にはあると思うのだ。


だから、対立する人達の意見にもっと耳を傾けて欲しい。話し合いをして欲しい。


自分の経験をもとに、反省の意味を込め、このブログにはそういうことを繰り返し書いてきたつもりだ。



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子宮頸がんワクチン:重い副作用1112人 研究チーム 毎日新聞 2014年09月12日 


◇厚労省集計の176人の6倍以上に


 副作用が相次いで接種勧奨が中止されている子宮頸(けい)がんワクチンについて、今年3月末までに重い副作用が確認された患者は1112人に上るとの分析結果を、難病治療研究振興財団(坂口力理事長)の研究チームがまとめた。厚生労働省が集計した176人の6倍以上に上る。チームは「厚労省は症例を狭くとらえ過ぎだ」と指摘、調査方法の見直しを求めている。13日から長野市で始まる日本線維筋痛症学会で報告する。


 子宮頸がんワクチンは2009年12月から今年3月末までに約338万人が接種し、約2500人の副作用報告が寄せられた。厚労省の有識者検討会は、発熱や失神など安全上の心配はないと判断した症例を除き、運動障害などの176人を詳しい分析が必要な重い副作用と判断した。その上で、原因はワクチンそのものではなく、注射の痛みや不安が引き起こす「心身の反応」によると結論付けた。


 一方、同財団のチームは約2500人の症例について、救急搬送の必要性や後遺症の恐れなどを分析した結果、半数近い1112人を重い副作用と判定した。多かったのは中枢神経障害(けいれん、歩行障害、記憶力の低下など)▽視力や聴力の感覚器障害▽広範囲の痛み−−などで、症状が重なったり変化したりするケースも多かった。


 チームには神経内科、小児科、精神科などの臨床医約10人が参加。チームの医師が実際に治療した44人は、接種から重い症状が出るまでの平均期間が約8.5カ月だった。「接種後1カ月以上してからの発症は因果関係が薄い」とする厚労省検討会の見解とは異なる結果になった。


 チームリーダーの西岡久寿樹(くすき)・東京医科大医学総合研究所長は「一連の症状は、心身反応よりも、ワクチンに含まれる免疫補助剤に反応して脳神経が炎症を起こしていると解釈した方が合理的だ」と指摘する。日本医学会などに働き掛け、治療指針の策定を急ぐという。


 厚労省結核感染症課の担当者は「176人は追跡調査をするが、それ以外の症例の再調査予定はない。副作用の情報収集は報告の項目を増やすなど強化する」と話している。


【清水健二】

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理研が伏した笹井氏の「心理状態」と「人事異動」 集中 より一部引用


笹井氏を追い込んだものは何だったのか、真相を知るすべはもはやない。しかし、笹井氏の自殺という衝撃的なニュースが関係者にもたらしたショックは大きかった。


 「笹井氏の自殺以降、これまで理研や小保方問題について積極的に発言してきた研究者や周辺人物の口が一様に重くなりました。多かれ少なかれ、それぞれが責任を感じているからかもしれません」(全国紙記者)。


 ある国立大の研究者は「東大の分子細胞生物学研究所の捏造事件では、STAP問題では、こうした過去の捏造事件が引き合いに出されることも多かった」と振り返る。「リーダーの責任の取り方という見方から東大分生研と理研を比較したり、笹井氏の会見を企業の謝罪会見と重ね合わせたりして批判した報道もあった」と同研究者。辞めたくても辞められなかった笹井氏にすれば、あまりに酷な報道だったかもしれない。


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