2015/01/05

長野県『野沢温泉』に行きました その1

ブログのテーマとずれているけれど、日本の地方都市を紹介する記事。以外なことに、アクセスして下さる方がいらっしゃるので、今年も続けていこうと思います!!


最近、クリスマスは長野県の野沢温泉にスキーに出かける。今回はいつも泊まるホテルではなく『常盤屋旅館』に。


信州・野沢温泉、創業370年の宿、常盤屋旅館 公式ページ


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野沢温泉は箱根や草津のような大きな温泉街ではなく、こぢんまりした温泉街だ。湯量が豊富で、『外湯』とよばれる無料の温泉施設が温泉街に13も点在している。江戸時代から地元の人達に守られてきたそうだ。こちらは外湯の中でも有名な『大湯』。旅館はすぐ隣にある。


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どこの宿もあまりお風呂は大きくないけれど、私達の宿泊する常盤屋旅館は「千人風呂」が自慢だそうだ。創業340年と書いてあったけれど確かに歴史を感じる。表玄関の様子。


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館内に足を踏み入れると、温泉の入り口にも大きな道祖神が。温泉にまつわる昔からの言い伝えを読むと多くの女性が訪れたのは、『子宝』を祈願してのことだったようだ。野沢温泉だけでなく、日本全国、どこの温泉に行っても、効能として『子宝』と書いてあることが多い。


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昔の女性にとって「子どもに恵まれない」ということは、今よりずっと深い苦しみだったに違いない。不妊治療などないし、高貴な女性ほど体を動かす必要はなかった。食事も質素だっただろうから、温泉に入って体を温めることぐらいしか治療法がなかったのかもしれない。ちなみにこちらは静岡県浜松市の気賀関所という関所跡で紹介されていた江戸時代のお姫様のお食事。生野菜や果物がないなぁ。


朝膳

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夕膳

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最近の野沢温泉は、外国人のお客さん(北米やヨーロッパ)が多いけれど常盤屋旅館にも外国のお客さんが大勢宿泊していた。北米やヨーロッパには、歴史を感じる古い町並みを好む人が多いので、ぴったりかもしれない。


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スキーが日本に伝わったのは新潟県(現在の新潟県上越市)といわれている。野沢温泉はその後、スキーがレジャーとして日本に定着していった時に、大きな役割を果たした。日本の「スキー発祥の地」の一つとして知られている。ロビーには大正時代からのスキー場の地図やチケットが展示してある。


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宿の方の話では海外の方は、フェイスブックなどで野沢温泉を知って、宿泊しているそうだ。宿も、食事も、すべてフェイスブックを通じた口コミとなると、フェイスブックも侮れないな、と思ってしまった。


野沢温泉に来る外国人のお客さんは、マナーが良いし、スキーやスノボも上手だ。今はどこのスキー場も経営が大変そうで、駐車場を無料開放しているところも多い。でも、日本人の若いお客さんはコンビニで食事を買ってきたり宿泊しないで帰ってしまう。必ずしも、その土地の歴史や文化が好きで来ているわけではないと思う。野沢温泉をみていると、歴史や伝統を大切に守るということは、お金には換えられない大きな財産なんだと思う。


私が常盤屋旅館の良いところをあげるとすると「食事がおいしい」「千人風呂のぬる湯がきもちいい」だ。野沢温泉には、露天風呂があるホテルや宿が少ない。ここにも露天はないけれど、冷たいお風呂が気持ちが良かった。今まで露天風呂がない宿には宿泊しなかったけれどまた泊まってみたい。


クリスマスの日のデザート。湯葉のミルフィーユ。


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ついた日と翌日は快晴!晴れた日には、一年に三日ぐらい、新潟県の佐渡島まで見える日があるそうだ。私が「日本海も見えるんですか?」と尋ねたら「そうですよ」と言っていた。それはすごいな。


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今年は雪が多くて、ゲレンデはふかふかのパウダースノー。しかもお客さんはあまりいない。下手な私でもあまり恐くなかった。


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翌日の午後から雪が降り、視界が急激に悪くなった。左の写真のキャラクターは『ナスキー』。はじめて見た時「どうしてゲレンデにピーマンがいるんだろう?」と思ったら「野沢菜」のようだ。「野沢菜」の『ナ』と『スキー』からとって『ナスキー』。


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最後に、男子用トイレやリフト、ゴンドラに貼ってある「禁煙」ステッカー。タバコを吸っている男性の肺が恐く不気味なイラストに目が釘づけに。個人的には禁煙をしたほうがいいと思うけれど・・・。


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<地方移住>4年で2.9倍 「首都・近畿圏から」3割 毎日新聞 1月3日(土)8時0分配信


◇本紙・明治大調査


 地方自治体の移住支援策を利用するなどして移り住んだ人が2013年度に8169人に上り、4年間で2.9倍に増えたことが、毎日新聞と明治大学地域ガバナンス論研究室(小田切徳美教授)による共同調査で分かった。東京圏への一極集中や人口減少が懸念される中、若い世代の地方への移住意識の高まりや、自治体の支援策拡充が背景にあると考えられる。市町村を対象にしたこうした実態調査は初めてとみられる。


【地方創生】政府報告書 移住促進など例示


◇自治体支援を活用


 調査は昨年12月、アンケート形式で実施。人口が集中する東京都と大阪府を除き、移住相談の窓口や中古住宅を活用する「空き家バンク」などの支援策を利用した人や、住民票提出時の意識調査で移住目的とした人のうち、別の都道府県から移り住んだ人数を各市町村に尋ねた。市町村の情報を把握している鳥取や島根、高知などの18県は県に問い合わせた。残りの27道府県1096市町村のうち92%にあたる1008自治体から回答を得た。


 移住者数は09年度が2822人、10年度が3819人、11年度が5143人、12年度が6043人、13年度が8169人。移住者数が最も多かったのは鳥取県で962人、続いて岡山県が714人だった。ただ、他県でも移住者数を集計していない自治体があることや、行政の支援策に頼らず移り住んでいる人もいるため、実際の移住者数はさらに多いとみられる。


 一方、13年度の移住者の元の居住地を分析したところ、東京や神奈川、埼玉、千葉など首都圏からの移住者が1365人、大阪、兵庫、京都などの近畿圏からは1035人となり2大都市圏で全体の29.4%を占めた。鳥取の場合、大阪から202人、兵庫から127人など近畿圏からの移住者が3分の1に達し、隣接する岡山が85人で続いた。


 市町村別で移住者が多かったのは、大分県豊後高田(ぶんごたかだ)市で、13年度は県外から114人が移り住んだ。市の人口は1950年の約4万9200人をピークに約2万3500人(昨年11月)まで減少したが、空き家バンク制度の導入や、新婚世帯を対象に割安で入居できる集合住宅を建設するなど若者を呼び込む施策を実施。昨年4~11月で、市への転入が転出を86人上回った。市は2021年までに3万人を目指すとしている。


 政府の昨年の調査では、若い世代が移住を検討する理由として、出身地へのUターンが多いものの、ゆとりある生き方を求める「スローライフ」の実現とした意見も目立つ。


 小田切教授は「東日本大震災を機に移住が進んだとも言われていたが、実際は震災前からの息の長い動きになっている。移住者の受け皿作りに積極的な自治体が、人を集めている。最近は特に、都市部の若者が農村を目指しているのではないか」と指摘している。【阿部亮介、金森崇之】


 ◇解説 政府は全体像調査を 「奪い合い」は無意味


 政府は昨年末に閣議決定した地方創生5カ年計画「総合戦略」で、地方への移住を柱の一つに掲げた。しかし政府には、今回調査のような移住者数の統計調査はない。これから本格化する移住推進の対策づくりを前に、各自治体の支援策の利用状況にとどまらない全体像を、政府が調査する必要がある。


 人口減に悩む自治体の移住支援策は花盛りだ。大都市圏での移住説明会はもちろん、格安家賃、保育料無料、3人目の出産時の祝い金、新規就農への助成、特産品の提供などでアピールする。


 しかし、一部ではまるで移住者を奪い合うサービス合戦になっている。「『隣の自治体はこんな支援をしてくれたのに』と相談者に言われて困ったことがある」と、打ち明ける担当者もいる。奪い合いや地域間格差を避けるため、識者からは出身地へのUターンをより積極的に推進すべきだとの指摘もある。


 内閣府の昨年の調査では、都市部の20~40代で地方に移住してもよいと思う人が過半数を占めるなど、若者が都市部から地方へ回帰する傾向もみられる。政府が移住の全体状況を踏まえ、移住者の希望と移住先の状況を合わせる工夫を行うことでバランスのとれた移住政策になる。ひいては、東京への一極集中の是正や人口減少対策につながるはずだ。【阿部亮介】


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