2015/01/22

子宮頸がんワクチン "孤立無援の状態"全国からの訴え すべての女性、子どもに教育を受ける権利がある

子宮頸ガンワクチンの被害を訴える、デンマークのサラさんが、昨年7月に日本で放送された、日本の被害者酒井さんの映像をみて泣いていた。昨年掲載した、『ニュース23』の文字おこしを、もういちど掲載しようと思った。


子宮頸がんワクチン“副反応” デンマーク少女の訴え ニュース23


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「どうして見るのが辛いのかわからない。他の女の子達がとても辛い思いをしていて。最初の女の子だと思うけれど、『接種する前は、音楽やいろいろな場所に旅行したり。でも今は、もう以前みたいにできなくなってしまったのよ』


酒井さんが勇気を出して、テレビで訴えたことは大きい。これから先、世界中で孤立している被害者を救うかもしれない。


ノーベル平和賞を受賞した17歳のパキスタンの女の子、マララ・ユスフザイさんは「すべての女性、子どもに教育を受ける権利がある」と演説で訴えていた。酒井さんも、サラさんも、教育を受ける権利があるのに。どうして、ワクチンの被害を訴えると、心ない言葉を投げかけられたり、なきものとして扱われていくのだろう。もしもそこが戦場ならば、と私は思ってしまう。


天国の近藤彰さんへ届け!


最後に、被害を訴える高校生、『あさかさん』のブログを転載させていただいた。彼女のブログは、ひらがなばかりが並んでいて、見た瞬間せつなくなった。きっと、思うように動かせない手で『どうしても伝えたい』『私を忘れないで』と、一生懸命文字を打ちこんだのだ。私にできることは少ないけれど、酒井さん、サラさん、あさかさんの気持ちが、マララさんのスピーチと同じように、多くの人の心に届きますように。


【感動】涙が止まらないマララ・ユスフザイの名スピーチ【ノーベル平和賞】【ネットで話題】【国連】 NAVER まとめ より引用


So here I stand… one girl among many.

そして、私はここに立っています。
傷ついた数多くの人たちのなかの、一人の少女です。

I speak – not for myself, but for all girls and boys.

私は訴えます。自分自身のためではありません。
すべての少年少女のためにです。



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子宮頸がんワクチン "孤立無援の状態"全国からの訴え ニュース23 2014.7.2 TBS News-i



足を引きずりながら歩く酒井さん、19歳。三年前、子宮頸がんワクチンを接種した後、麻痺や痙攣を発症した。


ワクチンを接種する前までは、コンクールで入賞するほどピアノが得意だったが、今は利き手の右手も、自由に動かすことができない。


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歩くことにも障害が出ている。


早朝の6時前、まだ人気のない時間に家を出て、高速道路に乗る。向かった先は病院だ。二つの県を越えて行かなければならない。


お母さん

「病院に行くまでが大変」


酒井さん

「長時間車に乗っているのも体がきつい」


途中二回の休憩をとり、ようやく病院に到着したのは午前11時。片道五時間の移動だ。それでもこの病院に通うのには理由がある。


実は酒井さんはこれまで20以上の病院をまわってきた。しかしほとんどの病院から門前払いされたという。


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酒井さん

「(ワクチン接種する)以前の私をみていないから分からないと言われたりとか、困っているから病院に行っているのに、そう言われてもじゃあ、どうすればいいんだ、という感じで」


ようやく患者として受け入れてくれたのが、この病院だった。この日から一週間入院し、免疫を抑制する薬を集中的に投与する治療を行う。


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酒井さん

「(治療を)やってみないと効果が分からないというのが正直怖い気持ちもあるけれども、(治療を)やってみようかな、という気持ちの方が大きいです」


こうした状況にあるのは酒井さんだけではない。今回ニュース23は、副反応を訴える全国の患者およそ60人に“症状や治療にすいてのアンケート”調査を実施した。そこからみえてきたのは、患者達の深刻な実態だった。


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佐賀県「地元の病院では副反応すら信じてもらえず、医師から報告書すら書いてもらえない」


東京都「孤立無縁の状態である」


治療先を求めて患者が回った病院の数は平均で9カ所にものぼっている。

北海道「長野や東京に出向く交通費や宿泊費もかかっている」


治療費は、患者のおよそ半数が一ヶ月およそ10万円かかっている。特に検査代の費用が高いという意見も多かった。



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患者の診療について厚生労働省は相談窓口を設けた。しかし、治療費などを含めた患者の診療・支援体制はいまだ整備されていない。だが、今月、およそ4ヶ月ぶりに開かれる部会で、診療体制についても話し合われることがわかった。


HPVワクチン接種にかかる診療・相談体制案ーーーー


ニュース23が入手した厚生労働省案の内部資料。ワクチンの接種全般に対する診療体制の計画案などが書かれたものだ。


計画案によると、「総合相談窓口」などを設け、副反応が出た場合などに、専門の医療体制などが連携し、診療にあたるという。


連携先とあげられているのが“痛み”の治療が中心の診療科だ。


今年一月、厚生労働省の検討部会が患者の症状についてワクチンの成分に問題はなく、接種のさいの痛みなどが原因となる“心身の反応”の可能性が高いと結論づけられたからと考えられる。


しかし今回、ニュース23で実施したアンケートによれば「痙攣」や「記憶障害」などを訴え、神経内科などに通院しているという患者が半数を越えた。痛み以外の症状だ。今の診療体制案で患者達の訴えに対応できるのだろうか。


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このままでは不十分だと患者を治療する医師は指摘する。


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東京医科大学医学総合研究所 西岡久寿樹所長

「(ワクチン接種後の症状は)時間の経過とともに症状が積み重なったり、あるいは前あった症状が消えて、別の新たな症状が出てくる。一つのワクチン接種の関連疾患としてまとめてあげることが一番大事だ」


西岡医師は痛みだけでなく、「記憶障害」「自律神経の異常」などもワクチンの副反応だと考えている。


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治療を終えて一週間ぶりに自宅に帰った酒井さん。


酒井さん

「ただいま」


治療の前よりも、体全体を動かしやすくなったという。表情も明るい。


「震えが前よりも少し止まって、それでもちょっと震えているけれど、左は完璧に止まっているので字を書いたりするのは楽になりました」


本当に元の体に戻れるのか。手探りの状態は続いている。治療費もこの一年で150万円を越えた。


「副反応の症状と認めて、治療を考えて欲しい」酒井さんはそう思っている。


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「痛み以外で困っていることが沢山あって、まず一番最初には私達のことを受け入れて欲しい。症状として。実際に起きていることを、“症状があるんだ”ってわかってもらえるだけで全然違う」


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毎日を一生懸命生きる 『つらい』 2015-01-20


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18歳の高校三年生です。
自分一人での生活が出来なくなった今
当たり前の事が当たり前でわなくなった今
何もかもに感謝し、1日1日を大切に生きよう


おひさしぶりです。


といっても、ぜんかいのぶろぐをかいていたきおくがほとんどありません。


なので、じぶんのなかでは、いちからすたーとしようとおもいます。


ぜんかいまでよんでいてくださったかた、これからもおねがいします。


このまえ、なごやしのかわむらしちょうにようぼうしょをていしゅつしにいったみたいで、そこでいしきをうしなってしまい、ほっさやけいれんもでてしまって、そのばにいたかたやたくさんのひとにめいわくをかけてしまい、すいませんでした。


そこから、しばらくはいしきがもどらなかったらしく、ほとんどきおくがありません。


だけど、きゅうきゅうたいやびょういんをふくめ、たくさんのかたにめいわくをかけてしまったのはたしかです。ほんとうにすいませんでした


いま、からだやあたまのいたみがひどかったり、がっこうもなかなかいけず、あるくのもむずかしくなっています


きぼうもなにもみえず、ただどこかにいけば、しらないひとからこえをかけられ、なれなれしくはなしをされます。


たぶん、じぶんがわかってないだけだけど、そういったじょうきょうがいまのじぶんにとっては、すごくくつうです。


だけど、きおくが、まいにちなくなっていってしまういま、どこかにきろくをのこしておきたいので、これからささいなことでも、ぶろぐをこうしんしていきたいとおもっています。


つまらないぶろぐになってしまいますが、これからもよろしくおねがいします



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名古屋市、ワクチン接種7万人調査 子宮頸がん、副反応問題 2015年1月22日 中日新聞


子宮頸(けい)がんワクチンの接種後、体の痛みや運動障害といった副反応を訴える女性が全国的に相次いでいる問題で、名古屋市は2015年度、このワクチンを接種した可能性がある現在11~20歳の女性を対象に、副反応の実態調査に乗り出す。対象は7万人余で、自治体の調査としては全国でも最大規模になる見通し。ワクチンと副反応の因果関係解明に役立つ可能性がある。


 名古屋市は10年10月、子宮頸がんワクチン接種の全額補助を中学1~2年の女子を対象に開始。その後、対象を順次拡大し、13年度以降は小学6年生~高校1年生とした。これまでの接種者は約4万人に上る。


 今回の調査は10年以降、名古屋市でワクチンを接種した可能性がある女性が対象で、郵送で実施する。


 10~13年度に市内に住み、中学生か高校1年生だった女性約7万400人は全員を調査対象とする。接種人数が多いため対象の抽出に時間がかかるほか、接種しなかった人にその理由を聞くことにも意義があるとして、全員を調査する。


 13~14年度の小学6年生は接種した人数が少ないため、接種者のみに対象を絞って、調査票を送る。


 調査では接種の有無や回数、接種後に副反応が疑われる症状があったかなどについて回答してもらう。


 厚生労働省によると、全国では09年12月から14年3月までに約340万人がワクチンを接種し、体の痛みなど重篤な症状を訴えた人は176人に上る。ワクチンとの因果関係は解明されていないが、厚労省は現在、積極的な接種の呼びかけをしていない。


 実態調査を行った市町村は、厚労省が把握している範囲では神奈川県鎌倉市や愛知県碧南市など6市のみ。多くて数千人規模の調査だったという。


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