2014/02/10

被害者の叫び どんなにお金がかかっても鹿児島大学の先生にみてもらいたい!

「子宮頸がんワクチン 被害者の声をききに議員会館へ その3」にアップした熊本からいらしたお母さんが「鹿児島大学の先生によくしてもらっている」とおっしゃっていた。鹿児島大学の先生とはどんな方なのか検索してみた。ここの先生方は他の大学病院の医師と全く違う対応をしているからだ。ワクチンとの関連も否定せず、検査など治療を考えてくれているそうだ。なぜなんだろうかーーーーー鹿児島大学の先生にそれができるのはああなるほどと思ってしまった。


科学者だったら「ワクチンとの因果関係をはじめから否定しない」そういう態度であるべきだと私は思うが。「非科学的」としか思えないような対応をする医師が多く、驚いてしまう。


私も発達検診にはずいぶん悩んできたし、「総胆管結石」の発作の前には同じような「心の問題」などと思われたようだ。私もまた悔しい思いを同じようにしてきた。しかし、さすがに「パブロフの犬」ほど酷い対応ではない。発達検診医は私が「(先生の)おっしゃっている、こういう点に、科学的根拠があるとは思えないのです」と反論した時すぐに「わかりました」と反省していた。


厚労省は被害者のために「痛み治療班」をつくり予算をつけているが、はじめから「ワクチンとの関連を否定する」医師をなぜリーダーに選ぶのだろうか。しかも、「がんが防げる唯一のワクチンなんだから、ワクチンを打って損はない」などと被害者に向かって言うような医師なのだ。私はワクチンにはお世話になったからこそ、この活動をはじめたが、被害者に向かって言うべき言葉ではないだろう。仮に被害が「思い込み」であったとしても。


その他にも「パブロフの犬」を持ち出すような医師がいて驚いてしまった。鹿児島大学の先生のような医師をもっと選んで欲しい。痛みの原因がどこにあるかわからないうちから、「ワクチンとの因果関係」という選択肢を省く姿勢が理解できないのだ。


一番下に朝日新聞の記事を引用した。記事に書いてある牛田医師の主張は実際とは大きく違うそうだ。「子宮頸がんワクチン 被害者の声をききに議員会館へ その3」から一部引用。東大の住田医師の診察は「科学的」なんだろうか。↓


私が、娘の体調が悪化してからずっとつけてきた記録表を手渡すと「お母さんがこういうことをしているから娘さんがワクチンのせいだと思う。こういうことはやめたほうがいい」と言われてしまう。娘が「ディズニーランドに行きたい」というと「行けばいいじゃない」と言う。行きたくても行けないから病院に来ているのに。


しまいには、パブロフの条件反射を持ち出して、「歩いていないから痛いんだよ」「椅子にすわれないなら、長く座るようにすれば、長い時間座れるようになる」と言い出し、「朝日を浴びて散歩をするように」とすすめる。「お嬢さんはワクチンのせいだと思って悪化している。お母さんもとらわれすぎ。お母さんが笑うと、娘さんも笑う。また来て下さい」。



父は役員をしていた時、旧通産省で行われた「外国公務員の収賄防止に関する会議」に参加していたようだ。検索していて偶然見つけた。配布された資料によると、副反応を検討する会議に出席していた医師の大半が、利害関係のある製薬企業からお金を受け取っているのだ。私は公の仕事をしながら利害関係のある製薬企業から平気でお金をもらう医師が多いことにとまどってしまう。医師の世界ではこれが当たり前なのだろうか。「お金を受け取ってもきちんと公表すればいい」というものではないだろう。


父の働いてきた業界は「談合や賄賂が当たり前」と私も思っていたけれど、それでも父はもっと慎重だったからだ。黒塗りのハイヤーを家の前にとめることなどあまりしなかった。恐らく近所の人も何をしているか知らないじゃないだろうか。こんなことではどんな素晴らしい研究成果があっても、「世界」を目指すことなどできないんじゃないだろうか。がっかりしてしまう。


鹿児島大学の医師を検討会に呼んで意見を聞いて欲しい。被害者の体の中で何が起きているのだろうか。昨年12月25日の信濃毎日新聞の一面に掲載された池田修一教授のコメントでは「抹消交感神経に異常か」となっているが・・・。ワクチンの積極的勧奨を再開するのは、はやいのではないだろうか。


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子宮頸がんワクチン「全身の痛み」改善6割 定期接種再開は保留 厚労省専門部会
2013.12.25 21:00


 今年度から定期接種になった2種類の子宮頸(けい)がんワクチンで、接種後に全身の痛みが続く患者のうち治療を受けた約6割が、カウンセリングや運動などによって症状が改善したとする調査結果が25日、厚生労働省の専門部会で報告された。ワクチンは現在、接種の呼び掛けが中止されているが、再開するかどうかの議論は次回に持ち越された。

 部会では、愛知医大の牛田享宏教授(慢性痛)らのグループが6~12月、全国の患者85人(平均年齢15.5歳)に行った調査結果が報告された。治療を続けた36人で、痛みへの理解を深めるカウンセリングや運動などの治療をしたところ、64%に当たる23人で痛みが軽減した。効果がなかったのは13人(36%)だった。

 部会では副作用の発生状況や海外の状況も調査。ワクチン2種の副作用の発生頻度に大きな違いはなく、米国、英国、韓国での全身疼痛(とうつう)の発生頻度はいずれも日本よりかなり低かった。

 ワクチンをめぐっては、健康被害に苦しむ中高生の親らの「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」が厚労省に接種中止を要望。同部会は6月、積極的な接種呼び掛けを一時中止するよう決めている。


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